イデコ（iDeco）でお得に節税をしよう | 医師がインデックス投資を30年続けるブログ

前回のNISA・積立NISAに引き続き今回はイデコです。

イデコは積立NISAに比べるとあまり世間に知られていない印象がありますが、給与所得の高い職業である医師は利用する価値が十分にある制度ですので知っておいて損はないでしょう。

まずは結論
イデコ（iDeco）とは
イデコのメリット・デメリット
イデコの始め方
まとめ

まずは結論

イデコは節税しながら自分年金を積み立てできる制度
メリットは、所得税や住民税の節税効果と、運用による利益に対する税金が非課税になるという2つの節税効果
デメリットは60歳まで資金拘束されることと受取時の税金に注意が必要という2つの点
イデコを始める際は専用の口座を開設しよう。1つしか口座を作れないので注意
楽天証券で楽天VTIを積み立てるのがおすすめ

イデコ（iDeco）とは

イデコは個人型確定拠出年金ともいい、個人が毎月一定の金額を積み立て、60歳以降に受け取るという、自分年金を作るための国の制度です。
積み立ての対象は投資信託、定期預金などの金融商品となります。

イデコのメリット・デメリット

イデコのメリット
・積立金額がそのまま節税になる（所得控除）
・投資信託などの運用による利益が非課税になる

イデコのメリットは大きく2つです。
ひとつは積立金額がそのまま所得控除になること。これにより所得税や住民税の節税に繋がります。
例えば、独身で年収400万であれば60歳まで月々12000円を積み立てることで約80万円分の税金を節税することができます。60歳まで年収が変わらない前提でこの金額ですので、年収が上がっていくほどにさらに節税効果は上がります。
職業により積み立て可能な金額は変わりますが、月々12000円というのは最も少ない場合の計算です。自身の年収や職業によってさらに大きく節税効果があることを知っておくと良いでしょう。
2つ目のメリットはNISAや積み立てNISAと同じで、通常は運用により得た利益にかかる約20％の税金がかからなくなります。これは60歳まで続けることが前提のイデコで長期投資をするにあたって非常に大きなメリットとなります。

デメリット
・60歳まで引き出すことができない
・受取時に税金がかかる場合がある

イデコのデメリットの1つ目は60歳まで引き出すことができない点です。
ある時期にまとまったお金が必要になった際にもイデコにより積み立てたお金は取り崩すことはできないと基本的に考えておきましょう。投資は余剰資金でやる、長期投資をする、この原則を守っていればこのデメリットはあまりデメリットとならないとは思いますが、資金が60歳まで拘束されるというのを嫌う方も一定数いますので、そういう方には合わないかもしれません。
2つ目のデメリットは受取時の税金の問題です。受取時は「公的年金等控除」「退職所得控除」の対象とはなります。ですが、長年1つの企業に務め、多くの退職金をもらうという方が、このイデコにより積み立てた金額を合わせてもらおうとすると、全てが控除の対象とはならない場合があります。
私のように医師であればさほど大きな退職金はもらえない場合が多いので気にしなくていいかもしれませんが、大企業に長年務めるつもりの方は注意が必要です。

イデコの始め方

イデコはNISAや積立NISAと同じで通常の証券口座とは別に申し込みが必要となります。
また、1つの金融機関でしか口座を開設できないため、あらかじめ金融機関を調べておく必要があります。
おすすめは毎回紹介していますが、ネット証券です。その中でもやはり楽天証券、SBI証券が商品ラインナップ・手数料の安さなど総合的に優れているかと思います。
特にイデコに関しては楽天証券がおすすめです。
なぜかというと、おすすめできる商品が楽天にあるからですね。
楽天・全米株式インデックスファンド
これがイデコで私がおすすめしたい商品です。
簡単に言うとバンガード社という世界有数の規模を誇る証券会社と楽天がコラボレーションし、アメリカ全体を買うことができる商品です。通称楽天VTIと呼ばれ、バンガード社のVTIという商品とほぼ同じ値動きをするものだと考えておけば大丈夫です。
アメリカは世界経済の大きな柱となっており、世界全体に投資した場合でもその半分近くはアメリカの企業が含まれます。
過去のデータでは、世界全体を買った場合とアメリカ全体を買った場合ではアメリカに投資したほうが良かった時期も多く、インデックス投資の投資対象としてはアメリカ全体というのは大いにアリな選択となりえます。